コロナ禍、ウクライナ問題の影響で世界の食料価格が上がり続けている。
フランスでは小麦、パスタ、ヒマワリ油が長らく品薄もしくは品切れとなっているが、最近ではマスタードがスーパーから姿を消し始めた。
他の食品の値上がりも止まらない。
そのため、フランスの消費者はオーガニック製品を買い控え、より安く手に入るスーパーの「プライベートブランド」に目を向け始めているという。
しかしフランスではさらにいくつかの食品が値上がりすると報道されている。
理由としては、ウクライナ問題で各国が輸出を規制し始めたことが非常に大きい。
今後フランスで品薄が避けられない、新たな食品を以下にまとめた。
 

 
インフレの影響を最も受けている食品のひとつが、トマトである。
トマトは、フランスでも一家庭で年間13キロの消費があるほどの人気食材だ。
フランスのスーパーでは、国産のものとスペインやモロッコ産のものが両方並んでいる。
しかしウクライナ問題の影響でガス価格がかつてないほど高騰し、フランスのトマト農家が悲鳴を上げている。
温室栽培では主にガスで室温が温められているが、それを断念したトマト農家は今度、自然発生するカビに悩まされているという。
スペインやオランダでも同様、トマトの生産量が減少している。
一方、モロッコはトマトの輸出を停止した。
ラマダン時期に消費が増えるトマトの価格上昇を抑えるため、輸出を一時的に停止したことが品不足の原因となっている。
 

 
フランス人が好むアルコールのひとつ、ビールの価格上昇も避けられない。
ヨーロッパの大手、オランダのハイネケン社とデンマークのカールスバーグ社は、ビールのコストが急速に上昇していることを指摘している。
ロシアとウクライナは大麦の最大の輸出国であるが、その1トン当たりの価格は4月末から5月にかけて36ユーロも上昇した。
また製麦、発酵、冷却、瓶詰めなどの製造工程にかかるエネルギー価格も高騰している。
フランスは年間平均で、一人当たり32リットル近くが消費されるほどのビール大国だが、当面は正常な価格に戻ることはないと報道されている。
 

 
また世界最大のパーム油生産国であるインドネシアは、パーム油不足に直面し、4月22日にすべての輸出を停止することを発表した。
ウクライナ問題でヒマワリ油が世界的に不足し、代替品としてパーム油の需要が高まったことに起因する。
一般的にパーム油を多く含む製品として、ポテトチップス、パン粉、ビスケット、イワシの缶詰の一部、マヨネーズ、アイスクリーム、一部のシャンプーなどがある。
フランスではパーム油が森林破壊を引き起こすとして消費が控えられているが、一連の油不足による影響は甚大だ。
食用油が不足しているため、メニューからフライドポテトを外すレストランもある。
 

 
エジプトでは小麦粉、パスタなどの輸出を3月から三カ月間禁止しており、イランではジャガイモが、トルコではひよこ豆が輸出禁止となった。
一方フランスは世界第6位の小麦生産国であるが、現在複数の食品メーカーが小麦の輸出を禁止するよう、政府に要請している。
ウクライナ情勢の悪化を受け、食料価格が上昇する世界。
それぞれが国内の食料確保に動いているため、この供給不安はしばらく続きそうだ。（内）